精神科セカンドオピニオンナビ

   このナビゲーションでは、精神科セカンドオピニオンの活用についてご案内します。


ポイント

■なぜ専門医によるセカンドオピニオンが必要なのか
   事業場で専門医によるセカンドオピニオンが必要になる場面としては、復職後の対応について詳しい情報がほしい場合、休養中にもかかわらず医療機関とつながっていない場合、などが考えられます。
   主治医からの診断書は一般的には病名以外には情報が乏しい場合が多いです。「うつ状態のため、1か月間の自宅療養を要する」「○月より職場復帰が可能と考える。ただし、復職に際しては業務の量を調整すること」このようなあいまいで抽象的な表現では、現場は混乱してしまいます。復帰後は今の職場に戻してよいのか、どのような仕事をどの程度してもらえばよいのか、周りはどのようなことに注意すればよいのか、不明なことがたくさんです。
   このような場合に、主治医とは異なる専門医から、休職復職の判断、またはその条件などについて詳しく情報を収集する必要があるのです。ただし、一度きりの診察だけで、主治医の判断を覆すような判断が出ることは正直稀です。それよりも、復職後の対応について詳細にアドバイスをもらえる点に意味が大きいのではないでしょうか。


各種資料・ダウンロード

セカンドオピニオン意見書例(PDF:37k)


メンタルへルスのハジメ 支援メニュー活用事例

■従業員数2,000名の製造業(医薬品関連)様
メンタルヘルス不全からの復職の際には、『外部心理職による面談→セカンドオピニオン→産業医面談→復職判定』のルールを定めている。メンタルヘルスのハジメ専門家による面談(コンサルティング年間36時間購入)をルールに従い適用、そのほか産業医紹介支援メニューを活用。

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