メンタルヘルス対策・カウンセリング

みなさん、こんにちは。森川です。
定例となっております、人事労務担当者の方向けのオープンセミナーを先日開催させていただきました。

（※8月28日実施、船橋本社にて開催）

16回目の開催でしたが、4社の皆様にオンラインで参加いただき、活発なご意見をいただきました。5社までに参加人数を限定して、検討内容は口外しないお約束の上で、メンタルヘルス不調者への対応について、生の事例を検討しております。

開始当初は、なかなか事例が出ないのではないかと、弊社の事例も複数準備しておりましたが、開始以来、ご参加いただいた方の会社の事例をほぼ毎回2ケース検討しております。最近では、『人事労務担当者の方が勉強のために』という姿勢だけでなく、『自社の現在進行形の事例を検討し、今後の対応に役立てたい』というご参加者も多くなってきております。

ご参加者も、ベテランの人事労務担当者様だけでなく、初めて人事や労務関連の仕事をすることになった方、産業保健スタッフとして勤務する保健師さん看護師さん、メンタルヘルス対策を全社的に展開するために情報収集する部門長の方、など様々なお立場です。

事例検討を進めていくと、立場の違い、会社風土の違い、ルールや制度の違いから、多様なご意見をいただきます。「復職支援」をどのようにとらえているかによっても違うように感じます。

 ■「健康管理職」の立場

　本人と職場にとって、より良い復職を実現し、既存の課題についても「職場環境改善」にて取り組んでいきたい。

■「人事労務担当者」の立場

　主治医、産業医、ご家族、リワーク担当者など多くの利害関係者がいる中、適切な対応を効率的に対応していきたい。

■「部門長」の立場

　組織へのリスクマネジメントの視点からも、復職を考え必要な措置を講じたい。

様々なご意見があって当然なのですが、このように立場で整理してみると、意見の違いに納得できる部分も多くあります。上記全ての立場や意見を検討すべきなのが、復職支援の難しさでもあり、醍醐味でもあると感じています。

【次回、事例検討会は10月23日、15：00～開催です。ご興味のある方は、日本の人事部または弊社HP、よりお申込みください】